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| ■２０１０年６月１５日付 | |||||||||||||||||
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| ■総会報告 | |||||
| 地域の連帯強める活動一層進める 平和守る運動しっかりと 人と命とくらしの安全 東京地婦連の２０１０年度総会は５月１９日、東京都消費生活総合センターの会場を借りて開催されました。基本テーマの「地域の力で人と地球の未来を拓く」は３年目となり、より一層、地域の連帯を強める活動を、図り進めていくことになりました。 平和の問題を強く意識して、戦時中の暮らしにあった忌まわしい体験の証言を語るＤＶＤと作文集は大詰めの段階に入っています。二度と戦争の道を歩むことのない願いを込めて、戦争を知らない世代の人たちにしっかりと戦争のむごさ、空しさを伝え平和を守る運動をすすめていくことになります。 人と命とくらしの安全が保たれた社会があってこそ、そこに暮らす地域の人びとも安心して、生活の営みができます。地域のきずなを大切にする地婦連の特色を生かして、消費者問題、環境問題、高齢福祉問題、青少年問題、男女共同参画など、志を同じくする他団体とも共同して運動を強め、実効ある活動を推進する事業計画を立てています。役員改選も行われ、総会議事終了後、選挙で新役員が決まりました。 |
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事業計画・予算案を満場一致で承認、可決
続いて２０１０年度事業計画案・予算案はそれぞれ副会長が提案し、満場の拍手で承認、可決しました。 休憩をはさみ、選挙管理委員会を立ち上げ、投票による三役役員が選ばれ、川島会長の継続が決まりました。 戦争体験を語る懇談会も開催 昼食の後、懇談会「戦争体験を通して平和運動を継続しよう」を行いました。 出席者の皆さんからの戦争体験などを通して、二度と戦火は許さない決意を、戦争を知らない世代にしっかりと伝えようと平和運動を強めるため、ＤＶＤと作文集の自主制作完成に向けて、意思を一致させていきました。 ２０１０年度事業計画 |
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| ■一般用医薬品のインターネット販売 規制緩和の動き再び |
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| 民主党政権に変わり９カ月を過ぎましたが、この間、一般用医薬品のインターネット販売の規制緩和を求める動きが、また急速に強まっています。 | |||||
| 薬事法に規定されていて、かつネット販売の規制の根拠になっている「対面の原則」を外そうという動きです。 また、医薬品のネット販売の規制緩和を行うためのルール化を行うことが求められていて、これを議題に、行政刷新と厚労省との大臣・副大臣クラスの会議が持たれるとの情報が入ってきました。 ネット販売を求める「ネット署名」も、また熱心に集められています。 一般用医薬品のネット販売を第３類のみにしているのは、消費者の安全確保のためですが、では２類の成分を３類に移行させてしまえば、販売できるではないかという動きもあるようです。 ビジネスの都合で、消費者の安全が損なわれることのないよう、また力を結集させていかなければなりません。 急ぎ、対応策を関係者で協議中ですが、再び皆さんに関心を寄せていただき、大きな運動にしていきたいと考えています。ご協力をよろしくお願いします。 |
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| ■青少年の健全な育成に関する条例改正案 都議会総務委員会で否決 |
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| 東京都青少年の健全な育成に関する条例改正案は、都議会で継続審議になり、その後、総務委員会で関係者からのヒアリング等が続けられていました。東京地婦連でも、この間、この改正案に疑義を持っている民主党、生活者ネットワーク、賛成の立場をしめしている自民党に、働きかけを続けてきました。 | |||||
| 議案提案者の自覚がない 石原都知事に改正案撤回を要請 その結果、５月２８日、都議会民主党と都議会生活者ネットワーク・みらいの連名で、「東京都青少年の健全な育成に関する条例改正案の撤回について」東京都石原知事に要請を行いました。 撤回の理由としては、「石原知事自身が、改正案を精読せず、詳細に考えていないと述べ、議案提出者の自覚がないばかりか、都が作成した「非実在青少年」の言葉は理解できない、改正案を変えるべきと、提出者自ら修正の必要を認めています。よって、我々は、提出者自らが不備を認める議案は撤回し、改めて責任の持てる案を提出されるよう求めるものです。」としています。 当日、都議会民主党の大沢幹事長、酒井政調会長、山下総務会長、生活者ネットワークの西崎幹事長が吉川副知事に面談して要請をしましたが、その段階では、「現時点では撤回する考えはない」と回答しました。 改正案成立めざす2会派 字句の一部修正などを提案 その後、６月８日、条例の成立を目指している東京都議会自由民主党と都議会公明党が、「東京都青少年の健全な育成に関する条例改正案の一部を修正する条例改正案」の提案を行いました。 改正案には全面的に賛成するが、「しかし、都民から『条文の文言の一部が分かりにくい』という指摘があることから、両党において検討を加え、原案の趣旨を変更することなく、文言の一部をより分かりやすい表現に置き換え、見直し規定としての附則を付す修正案を提案する」としています。 「非実在青少年」という言葉を「描写された青少年」と「性的対象」を「性欲の対象」と書き換えるなどの提案はありましたが、残念ながら、私たちが修正、削除を求めてきた、青少年のインターネット利用に関する条文については、全く、修正提案はありませんでした。 １４日の東京都議会総務委員会で、都知事提出の改正案及び自民党などが提出した修正案について採決が行われ、両案ともに否決されました。今後、都知事提出の改正案は都議会本会議でも採決され、現在のところ否決される見通しとなっています。 条例修正案の大きな問題点 今後、東京都としては、９月の定例会にあらためて修正案を提案する予定といわれています。現条例改正案で、私たちが大きな問題だとしている点は、東京都知事が有害情報であるかどうかを判定する仕組み、保護者に対し、立ち入り調査ができること、現在、さまざまな主体が行っている啓発教育について、東京都が指針を作り、その枠内におさめようとしていることなどです。事務方の説明では、そういう意味ではないとしていますが、条例文上では、そういう解釈しかできません。 運動の強化を これからも私たちの意見を伝え、青少年健全育成のために東京都がより貢献するよう働きかけ、今回のような条例改正案が提出されることのないよう、監視していく必要があります。 |
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| ■放射線食品照射を考える 連載（２２） | |||||
| 厚生労働省薬事食品衛生審議会食品規格部会 照射の拡大見送る ５月１８日に開催された薬事食品衛生審議会「食品規格部会」では、私たちが傍聴席から見守るなかで、食品への放射線照射にかかわる（株）三菱総研の委託調査の報告が行われ、審議の結果、厚生労働省としては食品照射の拡大を検討するには「この報告書では不十分である」と、この点では私たちと同様の見解を示し、調査内容には触れたものの、積極的な審議には入りませんでした。 |
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| 具体的には今後の方針として、 （１）照射食品中のアルキルシクロブタノンの生成量およびその推定曝露量 （２）アルキルシクロブタノンの毒性（特に遺伝毒性、発がんプロモーション作用）など、科学的知見が不足しているとされる事項について、関係者に情報の収集を要請する。 原子力委員会に対しては、（３）消費者・国民との相互理解を一層進めるためのさらなる取り組みを要請する、 との説明がなされ、東京地婦連はじめ照射食品反対連絡会が平成１８年から粘り強く展開した、食卓の安全を守る反対運動が実を結び、懸念されたスパイス類９４品目への照射の拡大やそれにつながる食品安全委員会へのリスク評価の依頼は、当面は見送られました。 すでにお伝えしたように、平成１８年１０月に内閣府原子力委員会より放射線をスパイス類など食品へ照射することを推奨する内容の「食品照射専門部会報告書」が出され、同委員会は厚生労働省などに対して、食品照射を検討するように指示を出しました。 それに応じるかのように平成１８年１２月に、薬事食品衛生審議会食品衛生分科会は「了承」し、平成１９年６月には薬事食品衛生審議会「食品規格部会」が、将来の検討資料とするため三菱総研に委託して「食品への放射線照射についての科学的知見に関する調査」を、実施することを決定しました。委託調査費は約３０００万円と、高額です。 しかし、２年ほど経過した２１年６月に委託先から提出された報告書には、照射によってできるアルキルシクロブタノンについて、そこまでは言及していないある研究の結果に関し「発がん性はない」とした重大な誤りをはじめ不備が目立ちました。 私たちのみならず、国からも手直しを要求され、ようやく再提出されてこのほど報告されたものですが、やはり「データ不足」とされたわけです。 報告を受けた「食品規格部会」の一委員からは、「さらに科学的知見が集まれば、将来また検討するのですか」との質問が出され、国はそのような考えであることを否定しませんでした。消費者としては今後も原子力委員会をはじめ厚生労働省、食品安全委員会などの動きを見守る必要がありそうです。 □ ７月１７日（土）午後１時３０分からプラザエフ３階で、オーストラリアの照射ペットフードによるネコの神経症状多発事件について、現地から被害者のタニアさんを招いて集会を開催します。照射食品反対連絡会の主催です。どうぞお出かけください。 |
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| ■結成１０周年を迎えた 風の会－その３ | |||||
パネリストの全国市民オンブズマン連絡会議代表幹事の土橋実弁護士は、税金の無駄遣いなどを国民が提訴する仕組みを構築する必要性に触れるとともに、辻公雄弁護士を中心に展開されている「麻生内閣時代河村官房長官が政権交代時に官房報償費２億５０００万円を請求し、任務外の不正使用（ばらまき）を行った事件の追及」事例を挙げて、国民訴訟制度の創設について問題提起を行うとともに、オンブズマン活動の紹介をされました。 東京地婦連では、官房報償費問題と闘うオンブズマンに対してその後、有志がカンパするとともに、「告発はがき運動」に協力しました。
この問題に職務を超えて正面から取り組む鷲見賢一郎弁護士は、労働法制の規制緩和により労働者を正規から非正規へと追いやることになった経過と矛盾について、統計をもとに報告しました。 １９９８年には非正規が２３・５％、これが２００８年には３４・０％へと変わり、１９９８年には年収２００万円以下の労働者は７９３万人であったものが２００７年には１０３２万人へと増加し、一方では大企業の利益・内部留保は１９９８年からの１０年間で、約２００兆円から４００兆円へと２倍に増大したことを指摘しました。 さらに期間・派遣労働者の過酷な労働実態とそれを容認する判決が少なくないことから、現在の労働者派遣法改正案が「非正規への差別」を認める内容にならないようにしたいと、警鐘を鳴らしました。 なお、最後の報告｜東京の気管支喘息の医療費救済制度を実現させ、微小粒子状物質（ＰＭ２・５）環境基準設定への道を開いた「大気汚染裁判と和解後の取組みについて」は、折に触れてお伝えした内容と重なりますので割愛します。 以上、シンポジウムのあらましについてシリーズで記しました。 |
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| ■消費者の日 特別講演会 | |||||
５月３０日は「消費者の日」です。消費者の利益を守ることを目的とした消費者保護基本法が施行されたのを記念して、１９７８年に制定されました。 |
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| 葛飾区では特別予算を計上して、この日に講演会を開いていましたが、最近は講師の都合で５月３０日とは決められず、年度内行事になっていました。 しかし、昨年消費者庁が設立され、今年度はこの日に開催してほしいと行政に申し込んでおいたのですが、５月２９日の土曜日にウイメンズパルの多目的ホールで実現できて、大変うれしく思っています。 講師にお招きしたのは福岡政行白大学教授。演題は「時代の潮目をよむ‐日本の政治と経済はどうなる」です。福岡さんは飾区出身で、テレビなどでも知られている政治学者です。 少し難しいテーマでしたが、日本の政治、政治家の考えや動き、国政はこんなことでよいのかと参考になるお話で、いくつもの点で共感いたしました。 昨年の９月１日に消費者庁が発足しましたが、国との関連において消費者として、どのように連携していくかが大切なことになっています。特に数年後には増税の可能性もあります。そのとき消費者は、「基本的に食料品は、絶対無税」の声をあげて運動をしなくてはいけないと思っています。 最近心に残るのは、思いやりがない、なくなっていることです。地域のやさしい思いやりの心を子どもたちに伝えていかないと…。 高齢者も多いが元気な方もたくさんいます。地域農園で野菜を作り半分は自家用、半分は給食用に、腕に自信のあるジジ、ババが作った野菜を給食に、などというのはどうでしょうか。 会場には２００人ほどが集い、居眠りする人もなく盛況裏に終了しました。 |
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| ■「エコッ茶事業」 | |||||
| グリコン東京ネット マイボトル持参運動を呼びかけ 東京地婦連も協力している、環境に配慮した消費生活を推進するグリーンコンシューマー東京ネットは、５月２９日に定例総会を主婦会館で開催し、２０１０年度の事業計画を示しました。 |
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| グリーンコンシューマー東京ネットは設立当初からグリーン包装を提案しています。（社）日本包装技術協会が主催する包装展に毎回出展し、使い捨てや過剰包装にならない環境に配慮した包装を探り、提案を行ってきました。 浅草で展開 今年度の事業計画には、「エコッ茶事業」が加わりました。これはマイボトル持参運動の呼びかけです。この運動を広げるには、給茶スポットが必要です。台東リサイクルネットワーク（ＴＲネット）の全面的な協力を得て、浅草の商店街や行政などと連携、浅草に給茶スポットを設置して、観光地でのマイボトル利用を訴える社会実験を行います。ペットボトルなどの使い捨て容器やごみを減らし、環境行動のきっかけにしていこうというものです。 グリーンコンシューマー東京ネットがあたためていたエコッ茶事業は、地球環境基金の助成金応募を通過して、やっと実施できる運びになりました。 浅草での展開は、給茶スポットをマップに示し、ＩＴを駆使してバナー広告を出して、マイボトルの持参をよびかけ周知しようと計画しています。実施時期は８月から９月の２カ月間に、集中して行います。 観光地では、ついつい飲み物は現地調達で使い捨ててしまいがちです。ゴミ箱や自販機が減れば、景観もよくなるのではないでしょうか。あちこちに給茶スポットがあれば、お気に入りの小さなマイボトルを持ち歩くことができます。 バッグには風呂敷とマイ箸を入れて３点セットを。グリーンコンシューマーの輪の広がりが期待できます。 |
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| ■地域ニュース | |||||
| 総会と懇談会 都民クラブ  ２０１０年度都民クラブ総会が５月１５日、渋谷区消費者センター研修室で開かれました。出席者は１８人。 ２００９年度事業・決算・監査の各報告が行われ、続いて２０１０年度事業計画案・予算案が提示されました。議案すべてが異議なく満場一致で承認されました。 役員改選では現役員が再選され、副代表に高梨洋子さん、幹事には菊地敬子さんが新たに選出されました。 昼食には升本の二段重のお弁当をいただきました。 だれともなく、「初代会長山高しげり先生の記念室を一日も早く」と声が上がり、保有している「著書や写真、晴れの日のお召し物などを提供します」という申し出もあり、早い日の実現が夢ではないと盛り上がりました。 午後の懇談会では、冷凍庫火災事件で大企業相手にＰＬ裁判で勝利した本会員の北川公造・丈子夫妻の解決までの過程をうかがいました。 消防や警察の資料、現場写真など提示しながらの説明は分かりやすく、北川夫妻の「真実は一つ」の信念や、「広くみんなのためになれば」の思いが伝わる会となりました。うかがう私たちも明日はわが身、身近で勉強させていただきました。 戦争体験を語る 中央銀座会 ５月２４日に総会を東銀座の野川で行い、懇談会では戦争中の体験を語り合いました。 Ｋさんは、強制立ち退きに遭ったこと、Ｈさんは神奈川県から千葉県に疎開したこと、共通点では「お茶の実から油がとれる」といわれて集めた話でした。 Ｙさんは浜松で空襲に遭い、焼夷弾が雨のように降りかかる中、地域の防空壕に避難し、木の部分が燃えるのをたまった水をかけて家族全員が無事であったこと。「あのＢ２９の爆音が今も耳に残る」と話してくれました。 Ｋさんは、女学校の時に立川の工場に学徒勤労動員になり、飛行機の部品を作りました。男の人と同じような作業服を着て、力のいる激しい仕事をしましたが、「お国のため、銃後の力」と思い、一生懸命働きました。 ご主人は、中学生の時にパイロットを志願し、訓練を受けました。南方に行く輸送船が撃沈され、多くの戦友を失いました。台湾の原住民に助けられ、敗戦を迎えました。 戦後、現地に戦友たちが集い供養をしていましたが、高齢になり、今はご夫婦の二人だけです。行くと、いつも現地の方が墓標をきれいにして迎えてくださる。「ともに供養し、交流が続いている」と話されました。 ご主人は、みずからは「話したくない」と拒まれ、その心の奥が察せられます。私たちはただ、供養を続けるご夫婦の姿に感動します。 戦争体験談は年齢が５、６歳違っても、その時代から受ける印象が異なるのが分かり、戦争の怖さや悲惨さが、それぞれの心に残るのが感じられますが、「戦争はいやだ」を語り続けることが大切です。 だまされない老後を 向友会  ５月２９日に開かれた総会は、会員２０人のうち１５人が出席しましたが、年々老いを実感する寂しい会になってきました。今年も、消費生活アドバイザーの花井淳子さんを講師に、昨年も好評だったゴキブリ退治のだんご作りをしました。用意された材料を手袋の手で小さく丸めながら、「これで１年間、ゴキブリに悩まされることはない」とホッとしました。 次は高齢者を直撃するマルチ商法、大金を奪う電話勧誘にだまされない諸々の心得について、実例を交えた花井さんのお話を真剣に聞きました。 会員の中にもだまされた話、危うくだまされそうになった話があり、実情を次つぎと語り合って、「恐ろしい世の中になった」と、心を引き締めることを誓いました。変だと思ったら、すぐに消費者センターに相談すること、ひとりで悩まずコミュニケーションをとって解決するなど、話は尽きませんでした。 その後みんなで平和を祈りながら、折り鶴を作りました。大分忘れてしまった人もあって、頭を使いながらせっせと折り上げていきました。 年を取ったら食事に気をつけて適当な運動をし、孤独にならないように心がけ、小さなこの集いですが、存在の意義を感じ、この中に地婦連の活動を導入したいと考えています。 |
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