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| ■「高齢者医療制度―認知症の早期発見と予防」 認知症にならず、安心して老いを過ごすための心構え |
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| 須藤祐司先生（嬉泉会理事長）を講師に 認知症かどうかと、思い悩む人は認知症ではない
先生は、「今日ここに参集されている皆さんは、自分の意思で来られていると思う。大事なことは、人に言われてではなく、自分の意思で外に出てくること」「人に役立つこと、人の輪を広げることをしながら暮らすことが、何よりよく効く予防策です」とやさしく説いて、「薬に頼りすぎず、外に出よう」と呼びかけました。 高齢者を受け入れない病院が多い中、特に救急病院は受け入れてくれませんが、葛飾区では病院の医療連携が強く、国が進める地域医療の完結型がうまくいっているところです。 須藤先生は「葛飾区では３０年来たらい回しはない」と自負されました。地域の連携は、「まず自分の体は自分で守ること、家に閉じここもらない、楽しい社会貢献、近くに相談できる医者を持つこと、自分でやること、相手にしてやることを基本に、生活を送ることから始まる」と話されました。 食べ過ぎないこと、腹八分は大切です
食事についても、「食べ過ぎないこと、腹八分は大切です」と、注意を促しました。「気をつけることはメタボです。高齢になると若い人と違い基礎代謝が落ちるから、エネルギーの燃焼が悪く、グリコへモグロビンがたまって、メタボになってしまいます」。 メタボは、血管を詰まらせる要因になり、脳出血や脳梗塞で精神障害が出ます。血管が詰まっている模型を幾種類か持参して、参加者へも回覧しながら、その詰まり具合によって起こる障害の一つひとつを丁寧に説明しました。 「８５歳を過ぎたら、３人に１人は認知症になる可能性がありますよ。協調性がなかったり、怒りっぽかったり、外に出たがらないと、なりやすくなりますよ。忙しい社会奉仕があり、その間に自分の趣味もあって、楽しいことやボランティアをしていると自負する人は認知症になってる暇はない」 「早寝、早起き、太陽の下で楽しみを見つけ、前向きに生きがいを持った生活が病気を遠ざけ、病気を治す。車と一緒。バックミラーは少し見るだけで前を見ないと危ないでしょ。人生も前しか見ないこと」と予防の心構えを話しました。 「間違いやすいのは、うつ症になるアスペル症候群やアルツハイマーで、これはなおらない。しかしアルツハイマーは前頭葉が萎縮する病気で、目の動き、表情をみれば予想がつき、ＣＴスキャンですぐ分かります。立体的構造を頭の中に描くことができない『視空間認知障害』や『遅延性記憶障害』『病態認知障害』といった障害が順に出てきます」 「しかし知的能力は失われても、感情は失われてはいませんから、軽蔑した態度をとったり、本人の言動を頭から否定するような反応を示してはいけません。病気になるには何か原因があるはずです。うなずいて聞いたり、悩みは黙って聞く、それだけで軽くなりますよ」と、本人を受け入れる環境を作るよう心がけることが、症状の悪化を防ぐためにも大切なことだと話されました。 困難多い新医療制度 財産不足で自己負担増 後期高齢者医療制度にかわる新制度の導入が２０１３年からと提案されていましたが、２０１８年に延期になっています。この新制度について次のように述べました。 「この高齢者医療制度は７５歳になると年金からの天引きを止めて、国民健康保険や企業の健保組合に移していく方式です。高齢者の保険料を抑える分、現役世代の負担は増します。窓口自己負担１割、低所得者の保険料軽減措置はそのまま。これでは財源不足は免れないです」 |
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| ■結核予防関係婦人団体中央講習会 根絶へ取り組みの輪を広げましょう |
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| 第１５回結核予防関係婦人団体中央講習会が、２月１５・１６日、第一ホテル両国で開催され、東京地婦連から二人が出席しました。この講習会は、全国の結核予防会会員を対象に結核予防における女性の役割について認識を新たにし、全国各地域で結核予防への関心を高めていくことを目的として毎年行われています。今回のテーマは「自分の健康は自分で作る～国民運動への展開」。開講式では秋篠宮妃殿下結核予防会総裁のお言葉、中畔都舍子結核予防婦人会会長のあいさつがあり、開講式終了後には妃殿下と記念撮影がありました。 | |||||||||||
また「世界ではアフリカ、アジアに集中し、１年に９４０万人が発症し、１７０万人の人が亡くなっています。感染者は２３億人、世界人口の３分の１、これは最大級の健康問題です。結核根絶への協力（国際協力、シール募金）が必要である」と話しました。 つづいて「結核の予防ワクチンＢＣＧについて」「子宮頸がんは予防できる」「知っていますか？ ＣＯＰＤについて→タバコ病」「何が何でも元気が一番」の講演がありました。 ２日目は結核予防婦人会と複十字シール運動について講演があり、「婦人会の役割について、普及活動、国民運動など、新しい情報を地域の人たちに伝え、輪を広げよう」と呼びかけました。 次に「更年期のうつ（豆知識）」について講演の後会場を移し、８班に分かれて班別討議が開かれました。各地域での活動について工夫されたこと、改善点や課題など熱気あふれる発表があり散会しました。 ２日間を通して、まだまだ減らない結核、若い人の感染が多い現実に、複十字シール運動の意義は大きいと実感しました。 心に残る各地の活動報告 出席者の感想 初めてのことで不安でしたが、２月１５・１６日に両国で開かれた結核予防講習会に出席しました。 分科会で、各地の活動報告が心に残りました。神奈川県では予防月間中に小田原駅構内に折り鶴を飾り、グッズ販売に力を入れたこと、四国の松山市では複十字シールの替え歌をつくり、合唱して輪を広げていること、こうした報告に予防会総裁の紀子さまも耳を傾けていらっしゃいました。またアンケートの統計をグラフにして、予防に対する関心度の変化などについて自ら発表されました。 先生方の予防に対する熱心な講義、皆さんの真剣な姿勢に身が引き締まる思いでした。 手の届くところに治療薬があるのに、届かない人が大勢いる現状を多くの人に知ってもらい、一日も早く届くことを願いつつの講習会でした。 |
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| ■一般用医薬品ネット販売の規制緩和 | |||||||||||
| 一般用医薬品のインターネット販売の規制緩和が、３月６日に開催された行政刷新会議「規制仕分け」で、俎上に上りました。はじめに厚生労働省が薬事法改正見直しの概要等を説明し、刷新会議から以下の二つの論点が説明されました。 | |||||||||||
| ▽一般用医薬品販売の安全性確保という目的の達成手段として、対面販売を義務付け、郵便等販売を規制するという手法が、利用者の便益と比較考量して必要最小限の規制であるのか。 ▽郵便等販売を行う薬局・薬店が、対面販売と同じレベルで安全性を確保することができるのではないか。具体的な措置について検証すべきではないか。 これに対し、厚労省側の参考人は、薬害被害者である増山ゆかりさんです。自身が一般用医薬品であったサリドマイド被害者で、また障害をもつ消費者として次のように発言しました。 一般用医薬品の販売には使用者の症状や状態の情報を十分に得て適切な情報提供が行われ、消費者自身が扱いをよく理解した上で、用法・用量を守り、はじめて本来の力が発揮できる。 医薬品は患者が命をかけて育てている商品であり、利便性のために、リスクの軽減努力を怠ってはいけない。ネット上での過ちや過失を十分に監視できる体制がない。 また、薬剤師は情報提供だけが役割ではなく、薬剤管理、薬事法遵守のための管理者としての業務は常に必要で、常駐義務の撤廃は認められないなど、しっかりと意見を述べました。 対する内閣府側の参考人は、伝統薬を販売しているという会社の薬剤師で、注文の電話には１０分以上かけて丁寧に症状や他に飲んでいる薬の情報を入手している。アフターフォローも丁寧に実施している。実店舗での販売や配置業の方たちとの連携も試みたが、コストの点などでうまくいかなかったなど、実情を訴えました。 仕分け人からは、電話での十分な情報収集と提供が行われればよい、ネットで販売された一般用医薬品の方が副作用被害をたくさん起こしているというエビデンスがない、厚労省の説明の中にあった、輸入のやせ薬などは、そもそも違法なものであり、この論点と一緒にするのがおかしいなどさまざまな声が上がりました。 結局、（１）改革の方向性＝安全性を確保する具体的な要件の設定を前提に、第三類医薬品以外についても、薬局・薬店による郵便等販売の可能性を検討する。（２）留意点＝上記検討の結論が得られるまでの間、経過措置を延長する。（３）また、第一類から第三類のリスク区分についても不断の見直しを行う‐‐という結果になりました。 インターネットの特性は、あまりコストをかけずにサイトの立ち上げができる点にあります。良質なサイトと悪質なサイトの見分けが消費者にはできにくいところが、問題なのです。医薬品というのは、まず安全確保の上で、販売者の参入条件の緩和や購入者の利便性が図られるべきです。 しかし、現状では、インターネット上での消費者取引には一定のリテラシーが要求されています。一般用医薬品はそのようなリテラシーに欠ける人にとっても安全に販売され、適切な使用がされなければならないものです。 消費者団体は、この間の動きに対し、３月４日に再度、意見書を内閣総理大臣、厚生労働大臣、行政刷新担当大臣、消費者担当大臣、消費者委員会あてに提出しました。 今後、規制仕分けを受け、厚生労働省で再度検討が始まることになるのかもしれません。今後も気をゆるめることなく、消費者の思いを伝えていかなければなりません。 |
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| ■区市町村消費者行政調査報告会 新たな信頼関係とネットワーク形成へ |
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成果をさらに進化させて
１回目の訪問は国の消費者行政活性化基金について意見を交換しましたが、そのことが、積極的な基金の利用に結びつきました。また、消費者団体と生協の各組織がともに行動したことで、新たなパートナーシップも生まれました。各区市町村の取り組んでいる施策もよく分かりましたし、お互いの信頼関係を作ることができました。 そのおさらいとして報告・交流会当日は目黒区、足立区、昭島市の各担当者がそれぞれの取り組みを紹介しました。 目黒区は他部署と連携して「相談による解決を図る取り組み」を紹介しました。税務部署などと連携し、生活再建をめざして取り組んでいる多重債務者への対応や現場へ足を運び、時には事業者と正面から対峙する職員の取り組みは、大変に心強いものです。 足立区は消費者行政にも熱心に取り組んでいる区長の下、子どもたちへの消費者教育に力を入れています。町工場・足立区・東京未来大の三者で連携して作成した「消費者教育ゲーム」は参加者にも評判で、他の自治体でも「ぜひ使わせていただきたい」と申し込みが殺到しました。 昭島市は団体参加だけではなく、個人参加もできる消費生活者連絡会の活動が紹介されました。こちらも関心が高く、「詳細を知りたい」との声が多く上がりました。 団体からは福生市、東村山市、千代田区、大田区の訪問責任者が感想を述べました。それぞれ行政担当者が熱心に取り組んでいることも分かり、「新たな団体のネットワークに力を注ぎたい」などの抱負が述べられました。 後半は報告の感想を語り合うワークショップが開催され、ネットワークや多様な主体への呼びかけの大切さを語り合いました。来年度は区市町村との懇談という形に進化させて、またこの取り組みを継続することを決めています。 |
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| ■卸売市場めぐりバスツアー 不安ぬぐえない豊洲移転 |
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これからも食の安全・安心へ しっかり関心持って
まず、築地市場へ。開設から７６年たち、老朽化に直面する課題や現状について説明を受けたあと、築地市場を屋上から見渡し、場内を見学しました。 つぎに、バスで大田市場へ移動。大田市場は日本最大の面積を誇り、１９８９年に業務を開始した近代的な総合市場です。低温管理や動線がうまくつくられており、特に青果・花きについては、わが国最大の市場です。子どもたちの社会科見学にも対応し、一般の見学ルートもあります。しかし、ここもすでに手狭になっているとの説明でした。 大田市場から再びバスに乗り、東京都が築地市場の移転先に決め、土壌汚染で問題となった豊洲の新市場予定地の見学です。 まだ、一面原っぱの現場には仮設テントがあり、その中で、新市場となる計画や土壌汚染の除去への取り組みについてスライドを使い説明を受けました。 テントの中には築地市場の歴史や予定地の計画、土壌汚染の除去のパネル展示があり、その前を移動しながら丁寧な説明を受けました。 予定地の各街地敷地の模型には、汚染状況を表した１０メートルメッシュの模型が立体的に作られ、除去の実態が目で見て分かるようになっていました。 土壌汚染除去が十分できるかどうか 都知事の決断で、２０１４年度開場に向けて豊洲新市場建設事業に着手していますが、第１段階の土壌汚染除去が説明のように十分できるのかどうか、不安はやはりぬぐえません。 これからも動きに関心を寄せながら、各方面からの情報をキャッチし、私たちの食の安全・安心を守るためにも新市場の問題に、より一層関心を高めました。 |
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| ■TPPを考える① 大きな負の影響 |
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| 渦巻くあり地獄に自ら飛び込む 昨年１０月に菅直人総理が所信表明演説の中で、「平成の開国」と称し、ＴＰＰ（環太平洋戦略経済連携協定）へ参加の意向を表明、国民に対する説明と理解を求めて各地で「開国フォーラム」を開催中です。 開国といえば幕末の１８５８年、ペリーが黒船で来航して結ばれた「日米修好通商条約」を思い起こしますが、条文には治外法権と関税自主権放棄が含まれ、武力の脅威の下に締結された不平等条約であったといわれています。そもそも、歴史的・政治経済的にも比較対象にならない幕末の開国を例に挙げること自体、不見識のそしりを免れないでしょう。 ＪＥＴＲＯ（日本貿易振興機構）の「ＴＰＰ交渉参加国と日本の平均関税率」の資料（抜粋）によれば、参加国のうち米国のみと比較した場合、わが国は「農産品」を除けばすでに関税の撤廃された品目もあり、決して高くありません。 ところでＴＰＰには現在シンガポール、ブルネイ、ニュージーランド、チリが参加し、これに米国、オーストラリア、ペルー、ベトナム、マレーシアが参加を表明して、計９カ国が交渉参加国となっていますが、交渉参加国のＧＤＰ（国内総生産）合計に、日本の国内総生産を加えてグラフにすると、米国が６７％、日本が２４％、残りの８カ国合計が９％（うち５％は豪州）になり、これでは実質的には米国相手の自由貿易協定（ＦＴＡ）のようなものといわれています。 韓国、中国も蚊帳の外におり、総理の「ＴＰＰに入って、アジアの成長を取り込む」効果どころか、米国通商代表部の求める～農業分野の関税の原則撤廃をはじめ、米国産牛肉の輸入制限撤廃など食料の安全保障や食の安全を脅かす問題、さらに分野横断的で多面的な米国国内事情に基づく、数多くの要求～渦巻くあり地獄に自ら飛び込むことになり、私たち消費者も大きな負の影響を受けることになります。 |
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| ■生ゴミから堆肥づくりの講習会 明るい未来へ展望 |
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「生ごみ燃やさない～わいわいトーク」をテーマに２月１６日午後、羽村市消費生活センター２階に「生かそう生ごみ、堆肥で土作り」を目指す８０人の市民が集まりました。昨年、「資源Ｃ」をめざして、身近にできる段ボール・コンポストと題し、もみ殻、燻炭、ピートモスをよく混ぜ、水分と生ごみを入れてかきまぜ、温度管理をしながら堆肥化する講習会を開きました。その後、仲間の輪を広げようと、年に３回交流会を試みました。そんな努力が市民の関心を呼び、多くの出席が得られたのでしょう。 |
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| 障害者や高齢者が生き生きと パネリストは、講習を受けた経験者と他の方法で堆肥化している人たちにお願いしました。自慢話や失敗談、工夫して成功した話など、実際に手がけているだけに、自信があるお話でした。 「一時発酵したものを、ストックして置く場所がなく困っている」「庭がないので困る」など、「行政にお願いしたい」という声もたくさん出ましたが、「努力します」と課長の頼もしい発言に拍手がわきました。 アドバイザーには先進の地、埼玉県戸田市の吉田義恵さんにお願いしました。戸田市には農地が少なく、生ごみを堆肥化しても行く先がないと考えた末、花作りをして街を花いっぱいに！ これに協力する市民にはバケツを貸与し、生ごみを持ってきた人には花の鉢をプレゼント、という方法で市民に定着させました。今はフラワーセンターとして花の種類も多く、障害を持った人や高齢者が、生き生きと働いているそうです。 「生ごみは燃やさない」の運動は「個」から始まり、市民全体のエネルギーの結晶が成果となるのです。初めの一歩は定着しつつあり、それをどう進めるかをしっかり見据えていくことが、成功への道なのでしょう。 会場にはそれぞれの方法で堆肥化している人の展示があり、みなさんが興味深く説明を聞いていました。 ＥＭバケツ、クウ太くん、みみずのみーちゃんなどいろいろな方法があります。 グループを立ち上げようとの声かけに、申し込み用紙を求める人もいて、自主的な動きもあり、明るい未来が開けてきた感じがしました。 |
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| ■地域ニュース | |||||||||||
| 春の旅行会 やはた婦人会  ２月２０日、南伊豆の弓ヶ浜温泉へ一泊旅行に行ってきました＝写真。途中、小田原の曽我の梅林を散策しましたが、赤、白、ピンクの梅が見事に咲いていました。色鮮やかなしだれ梅は、えもいわれぬ香りをただよわせて競い合うように咲き、見応えがありました。 オレンジセンターで、蜂蜜入りのフレッシュジュースを飲んで生気を取り戻し、奥の院を見学して早めに宿に入りました。 ロビーで特製ジュースを飲んで早速温泉へ。露天風呂は塩気のよく温まるお湯でした。 翌日は広大な菜の花畑と青野川周辺の満開の河津桜を見て、道の駅で野菜の買い物を楽しみました。 天城峠を越えて韮山の代官屋敷でおそばの昼食、三島大社を参拝し、ジャンボひものセンターで、またまたお土産を買っている人も。持てるのかしらと心配です。 雪化粧した富士山に見送られ、帰りの車はガイドさんの話も子守歌です。 無事の帰着を喜び来年の旅を楽しみに解散し、大きな袋をいくつも抱えて家路につきました。 頑張れ！８０歳 向友会 遅れに遅れた新年会を、２月２８日に開きました。 いつしか全会員も年を重ね、「足が痛い」「腰が痛い」と聞こえてきます。 寿命が延びたので、「８０なんてまだ若いのよ」と声をかけ合い、こうして今日出席できたのは幸いだと元気づけましたが、活力が弱っていくのは認めざるを得ません。 最近は悲しい事件が毎日のようにニュースに流れ、地婦連が力を入れている北方領土の問題も逆方向に進んでいるようで、中国、北朝鮮との問題も気がかりです。 新年会はまず梅酒で乾杯、いつもより上等のお弁当に「あら、きれい」「食べるのがもったいない」などと言いながら舌つづみ。ビンゴゲームをしたり、懐かしい歌を合唱したりで楽しいひとときを過ごしました。 今年も元気で、地婦連の一員であることに誇りをもって活動することを誓いつつ、解散しました。 |
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