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| ■２００９年１月１５日付 | |||||||||||||||
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| ■楽天に要望と質問 一般用医薬品のネット販売 |
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| 不適切な販売事例で 一般用医薬品のネット販売問題については、これまでもお伝えしてきました。その後、十二月十八日、インターネット上の薬局で、当時十九歳の少年が、鎮静剤を大量に購入し自殺を図った結果、命をとりとめたものの、足に障害を残したという不適切な販売事例があったことが、薬害オンブズパースン会議から公表されました。 |
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| 過量販売の現状が明らかに この公表に際しては被害者の父親も同席し、実態が紹介されました。それによると「店頭での販売の際は未成年（１８歳未満）には販売しない。一人に一箱以上販売しないように」という製薬会社から販売店に対する注意書きが、消費品の段ボールに同梱されている薬を、楽天のあるインターネットの店舗で、年齢確認もないまま二四箱一度に注文できたとのことです。 その方法での自殺を決意し、五日後には大量の薬を入手して決行したということです。そしてこの件は医師からの通報を受けた県が、業者に指導をしているという事実も明らかにされました。 「ネット上の薬局にも、薬剤師が常駐しているので安全に問題はない」という業者の主張とは裏腹に、年齢確認もない、過量販売がされているという現状が明らかになったのです。 しかし、楽天はネット上で、「薬がネットで買えなくなったら大変」と、署名集めを行っていました。 １９団体が楽天に意見交換求める そこで東京地婦連、全地婦連、ＮＡＣＳ、全国消費者協会連合会の各団体と薬害被害者団体連絡会の各団体、薬害オンブズパースン会議など十九団体が十二月二十二日、要望と質問書を楽天に送付しました。 今回の事例は、楽天の店舗で起こった問題です。何よりも過去にこのような不適切販売が行われているという事実を隠して、「インターネットに起因した健康被害は一件もない」とネット上で署名集めをしていたことに対し、即刻、署名集めを中止するように求め、かつ過去の事例に対し、（１）知っていたのか（２）知っていたのであればなぜ隠したのか（３）知らなかったのであれば、きちんと調査できていなかったのではないか‐‐と質問をしたものです。 私たちは直接会っての意見交換を求めましたが、楽天側から拒否されたままです。 薬について、正しい知識を身につけよう 薬事法改正の厚労省案を検討 また、厚生労働省は、薬事法改正に関する省令案を十二月二十六日に閣議決定したようです。細かい施行規則は今月に入ってからの決定になるようですが、新聞報道によると、これまでの改正の趣旨を維持して、インターネットやカタログでの一般用医薬品の販売は三類に限るということになるようです。 しかし、規制改革会議でも、先の被害事例に対しても、（１）報道された被害実例は自殺目的の購入である（２）報道後に入手した厚生労働省の回答書でもこの実例を被害と記載していない‐‐ことを理由に、「関係がない」という趣旨の発言をしました。 また、省令改正が明らかになれば、会議としては徹底的に問題視していくとしていますので、私たちも、今後とも運動を休めることはできない状況です。 店舗での一般用医薬品の販売でも、現状では多くの問題があります。薬事法改正を受けて、それが改善できるのかをよく見極めることがまず必要です。そのためにも、薬についての正しい知識を身に付けることが大切ではないでしょうか。 |
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| ■全地婦連幹部研修会 活動交流の意見交換など |
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| 全地婦連は十二月十五・十六の二日間、幹部研修会を京都リーガロイヤルホテルで開催し、東京地婦連から川島会長と水野副会長が出席しました。一日目は標準化と製品安全、北方領土問題、地方自治と女性の役割をテーマについてそれぞれ講師からお話があり、二日目は全員で活動交流の意見交換が行われました。「北方領土問題‐法と正義に基づく解決を」と「活動交流」の報告です。 | |||
自信もって返還運動 北方領土 正しい主張ができる 北方領土問題の研修会は津守滋桐蔭横浜大学法学部客員教授の講演により、長い間返還運動を続けていた者が自信を持つことができるようになります。 「一九八〇年、モスクワ日本大使館に三年間いた。この北方領土問題は一九四五年、終戦後の八月二十八日から九月二十五日の間に、ロシア軍が勝手に四島に入り、占領したことから始まる。一八五五年二月七日、日ロの国境は、択捉島とウルップ島の間に決められ、択捉、国後、色丹、歯舞群島は日本領土とし、ウルップ島から北の千島列島はロシア領と確定された」 「一九五一年、サンフランシスコ平和条約第二章第二条により、日本は千島列島を放棄した。その放棄した中に北方四島の領土は含まれていないことを吉田茂首相は確認している。北方四島が日本固有の領土であることは、法的にも歴史的にも明らかである。四島は国際法的には、一度も日本の領土を離れたことがない」 「しかしこの問題に関しては、ロシア政府の態度が変遷した。ゴルバチョフ、エリツィンは、場合によれば四島返還に応じてもよい、と考えた可能性がある。プーチンは二島返還で打ち止めにしたいと考えているのではないか。一九九七年のクラスノヤルスク合意以降二〇〇〇年までに、エリツィンは平和条約を結ぶ、と言っていた」と津守先生は語りました。 発言を求められたので、私は「二〇〇一年に択捉、色丹島にビザなし渡航した。巨大な台風のあとだったが色丹は後始末できず、大破した車や家が無惨に放置されていた。色丹の島民との交流のとき、モスクワは遠いこともあるが援助を要望してもなかなか聞いてくれない、とむしろ日本への返還を希望していた。あの時も交渉のタイミングではなかったかと思う」 「サンフランシスコ平和条約で、千島列島を放棄しなければならなくなったとき、吉田茂は四島はその中に含まれないよ、と言ったとのこと。そのことに自信を持ち、交渉し続けていれば解決していたはずではないか。二島でよいなどという人が出てきて、フラフラしているから悪い」 「タイミング良く強い信念を持って当たれば、解決できた時が何回かあったはずだ。先生のお話により事実が明確に分かり、正しい主張ができるようになると思う」と述べました。 北方領土の返還を求める都民会議会長も務める川島会長とともに、この会に出席できたことを感謝し合いました。 ２日目 困難を乗り越えて 小泉改革後遺症が痛手に 研修会二日目は午前九時から、前日と同じホテル桜の間で開かれました。 「これからの婦人会活動について」をテーマに、五〇団体約一〇〇人によって意見交換、自由討論という形式で持たれました。この問題は一日目の夜、総務省大臣官房審議官佐村知子さんと京都大学副学長大西珠枝さんによって行われた「元気な地域づくりと女性の役割」と題した対談と表裏一体であると考えられます。 お二人とも地方自治体の副知事の経験があり、男女共同参画条例の作成などにかかわられ、地域で活動している女性たちとも緊密な連携をとりつつ、行政官の立場で全地婦連の活動へもご理解とご指導をいただいたという経緯があります。 さて本題の「これからの婦人会活動について」に入りますと、まずまったく自由に出席された方々が挙手し発言をしました。五〇団体のうち約半分の県婦連から発言があったと思います。各県の現状は微妙に違いますが共通した問題も多く、会場の皆さんの共感をよんでいました。 まず第一に地方分権に名を借りたここ数年来の行政改革、平成の大合併が実施された地区の後遺症、昨年からの金融危機に起因する不況感、これらはその団体の運営にも暗い影を落としています。 共通の悩みは資金難、会員の減少と高齢化でした。地方の団体は今まで行政から手厚い補助金を受けており、年次行事に際しても援助を受けるのが当然という形でしたから、小泉改革で突然の補助金打ち切りは大きな痛手となりました。 さてこれからの婦人会活動は？ となると、前夜の佐村さんと大西さんのお話の中に多くのヒントがありました。 まずリーダーの強力な牽引力と実行力、そして独創性が求められます。そして何のための活動かが問われることになります。まず理念があり、テーマが決まり、自立した団体としての資金の手あてが不可欠で、そのためには各団体が地域色を生かした事業展開も必要でしょう。 しかしおおむね、各県は現状に柔軟に対応してさまざまに変身中で、確実に困難を乗り越えて活力ある婦人会として地域に根づいていらっしゃると皆様の発言をうかがって感じました。 |
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| ■ＢＳデジタル放送にも、ショッピング番組やＣＭ規制を | ||||
| 総務省は、２０１１（平成２３）年以降の、新たなＢＳデジタル放送にかかる委託放送業務の認定に関する制度整備案に対する意見を募集しました。 この中に「新たに募集されるＢＳデジタル放送に対し、一週間当たりの放送時間全体における対価を得て行う広告放送（有料放送により行われるものを除く）に係る放送時間の占める割合が三割を超える申請については、周波数事情を勘案して可能な場合に限り、周波数を割り当てることとする」という項があります。 東京地婦連では、昨年五月、１１年以降の新たなＢＳデジタル放送について「電波の公共性を重視し多額多重債務者を増加させないためにも、ショッピング番組やショッピングＣＭは規制する必要がある。無責任な販売をさせないためにはショッピングＣＭは、番組のスポンサーに限定する」などを総務省あてに要望していました。 総務省としても検討のうえ、現状のデジタルＢＳ放送のうち、放送時間の六割以上をテレビショッピングの番組を流している局がある現状をみて、今後は希少な電波を利用して放送する番組には、広告放送の時間制限が必要との考えに基づいたものです。 しかし、これからＢＳ放送に参入しようと考えていた各社は、いわゆる放送番組を流すことを目的というより、ショッピング番組を流して稼ごうと考えていた会社が多く、大変な反発をしています。そのために、残念ながら、三割という消費者から見たら大変甘い規制になっています。 そこで東京地婦連として一月四日、総務省に対し、「より厳しい規制と現在放映されているＢＳデジタル放送にも同様の規制を入れるべきである」との意見を提出いたしました。 →平成２３年度以降の新たなＢＳデジタル放送に係る委託放送業務の認定に関する制度整備案に対する意見について |
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| ■森林を守る学習会 私たちにもできることがあります |
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| 「違法伐採された木材」製品を買わない、という選択 日本は世界でも有数な木材消費国です。住宅・紙・家具などさまざまな形で木材を使用しています。しかし、日本の木材需要の約八割は海外からの輸入です。私たちは世界の森林問題にも目を向けていかなければなりません。世界では違法伐採が森林減少の原因となって地球温暖化の気候変動に影響を与えています。刻々と減少する世界の森林の現状や違法伐採について、環境省地球環境局環境保全対策課の服部浩治さんを招き「世界の森林を守るために、違法に伐採された木材を使用していませんか？」の学習会を十二月十六日行いました。（財）地球・人間環境フォーラムの根津亜矢子さんからはフェアウッド（環境に配慮し社会的に公正な木材利用）キャンペーンについての紹介もありました。 |
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| インドネシアでは森林の伐採の５０％が、ロシアでも２０％が木を伐るルール（法律）が守られていない違法伐採といわれています。しかし違法材はマレーシアやシンガポール、中国などで加工され、合法な製品として日本に輸入されています。 製品の表示は製造国のみで原産国の表示は必要ではありませんから、私たちには一見しただけでは分かりません。 森林認証された製品を選ぶ 違法伐採の木材を使用していないものを利用するには、「森林認証された製品を選ぶ」ことです。適切に管理運営されている森林から伐採された木材でつくられた製品で、認証マークがついています。日本ではこうした製品はまだまだ少ないようです。木材会社の方針を見て選ぶのも良いでしょう。 住宅・建築業界の事業者に対し環境省が行った「木材のグリーン購入に取り組む阻害要因」調査では、情報が少ない（６８％）、顧客の意識が低い（５０％）、企業の意識が低い（４７％）、価格が高い（３１％）、効果が分かりにくい（３１％）と回答があったそうです。 環境省では環境ＮＧＯなどが実施するフェアウッドキャンペーンと共同して、「木材調達グリーン化普及啓発キャンペーン」を行っています。 私たちは販売・使用する企業に対し、「材質は何ですか。どこで製造されていますか。伐採地はどこですか。違法伐採ではないですか。どのように確認していますか」などと聞いてみる活動をはじめませんか。 参加者からは「水際で違法伐採の輸入を止められないのか」「荒廃する日本の森、国産材の利用や普及・流通」などについて質問が出ました。 森林認証 森林が適切に管理されていることを第三者機関が認証し、当該森林から産出された木材を区別して流通させることにより、消費者が意識的に合法木材を選び購入できるようにする民間主体の制度。マークのついた木材・木材製品は合法性が証明されています。 |
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| ■事故米不正流通事件その後の経過 | ||||
| 立ち入り調査は抜き打ちに 要望はおおむね制度化 わが国が受け入れた諸外国からのミニマムアクセス米のチエック体制と事故米不正流通事件に対して、東京地婦連が農林水産大臣をはじめ関係各位に六項目の再発防止策を要望したのは昨年の九月二十二日でした。その後十二月十七日に農水省から消費者に対し説明するとのことで、こちらの要望の取り扱いがどうなっているのか会場の消団連会議室に出向きました。 |
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| 農水省の対応 たび重なる通報後も事故米の不正流通を見逃し続けた立ち入り調査は、われわれが求めた抜き打ちになりました。 「罰則を設け調査員の資格制度創設を」の要望には昨年十一月二十八日、関係職員の処分が公表されまた検査マニュアルが作成されています。「事故米は積み戻すこと」を求めた点に関しては、輸出国などへの返送・廃棄する旨契約上明記されるようになり、「業者名の公表」も最終的には流通ルート別に解明状況の公表が行われてきました。「食用に悪用される恐れのある品目を洗い出し、トレーサビリティーを確立するように」との要望には、米・米加工品について原料原産地表示を含めて検討中である‐‐などが農水省から報告されました。 私たちの求めたことはおおむね制度化されつつあるようでした。続いて意見交換となりましたので、 （１）今後も事故米かどうかを袋の外側から判別したり、ごく一部の抜き取りで済ませるのか （２）米加工品として原料原産地の表示対象となるのは明らかに米が主原料であるものや、○○米使用など強調表示がある場合とうかがったが、この対象範囲があいまいだと事故米などの紛れ込む余地を残すことになりやすいのではないか （３）調査員の資格制度は必要 などと発言しました。 農水省側は、（１）と（３）については言葉を濁し（２）については「米流通システム検討会でさらに検討したい」との回答がありました。このうち（１）については三日後に石破農林水産大臣が記者会見し、「輸入米は袋を入れ替えて確認する方針にする」と表明しています。 十二月十九日にタイ米からアフラトキシンという発ガン性が最も強いカビ毒が検出され、しかもそれが農水省が袋の外側からカビの有無を確認しただけで、業者に売り渡していたミニマムアクセス米だったことが明らかになったからだと思われますが、新たな事故米流通が起きかねないところで、ようやく外側からの目視は中止になりました。 汚染された事故米の流通を防ぐためには、これからも私たちの声を届ける必要がありそうです。 |
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| ■桜映画社の新作 | ||||
| 『里山っ子たち』（１１０分） 『Ｌｉｔｔｌｅ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｒｓ 小さな挑戦者たち』（９４分） |
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木更津社会館保育園では、「子どもは危なくないと育たない」という宮崎栄樹園長の考えのもと、園から歩いて一時間の里山に年間六〇日通う「里山保育」を実践しています。 『里山っ子たち』では、里山で泥まみれになって遊び、ときにはけがや感情むき出しのけんかをしながら成長していく子どもたちを、『Ｌｉｔｔｌｅ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｒｓ 小さな挑戦者たち』では、鉄棒・うんてい・竹馬など、簡単にはできないけれど、努力すれば達成できる課題に立ち向かっていく子どもたちの姿と心を追っています。 上映館のポレポレ東中野では、毎週日曜日の初回に、子ども連れのお客さん優先のキッズタイムを実施しており、「久しぶりに映画館に来られた」というお母さん方の声が聞かれます。 場内では、自分と同じくらいの年格好の子がカエルの卵を手づかみで持ったり、大人の背丈をゆうに超す竹馬に乗ったりしている姿に歓声を上げる幼稚園児や小学生、一歳にも満たない赤ちゃんまで「あー」とスクリーンを指差す姿が見受けられ、終始和やかな雰囲気です。 映画の一連の取材は、一部がＮＨＫ教育テレビのＥＴＶ特集「里山保育が子どもを変える」（０７年１０月）「里山で子どもたちが輝く」（０８年１０月）で放送されて大きな反響を呼びました。 全国各地でホール上映を展開中ですが、一月三十日（金）まで、ポレポレ東中野で上映中です。 〈映画公式ホームページ〉 http://www.sakuraeiga.com/satoyama.html |
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| ■地域ニュース | ||
わか草婦人会 堀切地区の有志とわか草婦人会が担当している、東綾瀬小学校のワクチャレ（放課後の子どもたちの見守り事業）のクリスマスお楽しみ会が昨年十二月二十四日、南綾瀬地区センターで開かれました‖写真。子どもたちが六七人、私たちサポーターを入れると九〇人近くの大人数でした。 放課後の午後一時半から始め、紙の花や折り紙の鎖などで飾り付け、例年のように式典のあと、手品の先生の発表を見てから、私たちも簡単な手品を教えました。すぐに出来る子もいましたが、何度教えてもできない子、大人でもできない人もいて面白かったです。 輪投げゲームのあとは、ビンゴ。景品は袋入りで中身は分かりません。なかなか選べない子もいて、そのにぎやかなこと。「静かに！」と言っても、子どもたちの声に消されてしまい大変でした。ゲームのあとはケーキを、みんなおいしそうに食べていました。 記念品をもらって帰宅するうれしそうな子どもたちの顔を見て、準備などに時間はかかりましたが、今回もやってよかったなと思いました。 民謡舞踊とストレッチ体操 赤羽やはた婦人会 この集まりは二五年ほど前の一九八四（昭和５９）年九月に、会員の娘さんで体育大出身の方に指導をお願いして始まりました。まさに「継続は力なり」を地でいっています。 熱心な仲間も増え、無理をせず楽しみながら約二時間、民舞を一二、三曲踊り、休憩を挟んで北区のさくら体操とラジオ体操第一と第二、それからストレッチのテープ三曲を続けて行います。結構いい運動になり、終了後の達成感というかスッキリ感は何ともいえません。毎年敬老会には民舞を披露して、みなさんも巻き込んで盛り上がります。 そのときの謝礼金を元に、一年の締めくくりとして打ち上げを行いました。新装間もないわが町の自治会館でお弁当を調達し、お汁粉や漬物にミカン、差し入れの煮物にジュースやお菓子などにぎやかなお膳になり、時のたつもの忘れて歓談、親睦を深めたものでした。 お互いに情報交換したり、地婦連の観劇にも参加されたりと、わが婦人会には欠かせない頼りになるお仲間たちなのです。 |
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